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コロナ禍で「戸建て」志向が強まる。住宅検討者調査(リクルート住まいカンパニー)より

鷲澤 仁美 鷲澤 仁美
2020/07/15(水) 本部

新型コロナの感染拡大で日常が激変した2020年。
住まい方、働き方、人とのかかわり方など、価値観を見直すきっかけになった方も多いと思います。

そんな中、(株)リクルート住まいカンパニーが公表した「コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査」の結果 が興味深かったので、ご紹介します。

 

 

家づくりを休止した人も、後押しになった人もいる

まず気になる設問は「コロナ拡大の住まい探しへの影響」です。

住まい探しにコロナの影響を受けた方が6割近くいるという結果に。
プラスの影響、マイナスの影響、どちらもあるのが興味深いところです。コロナ禍とひとくちに行っても、その影響は多岐にわたることがうかがえますね。

家づくりが抑制されたという方のなかでは「いったん様子見」「モデルハウスを見に行くことをやめた」という方が多い一方で、
促進されたという方はコロナが「住まい探しの後押しになった」「はじめるきっかけになった」「契約の後押しになった」と答えています。

具体的に、検討のきっかけになった要因のひとつは、「在宅勤務になった」が8%。
ライフスタイルの変化が、住まいの在り方を見直すきっかけになっていることが分かります。

 

 

戸建て志向の高まりは、若い世代で顕著

続いて、一戸建てか?マンションか?という永遠のテーマに関する設問。その意向調査の結果は・・・

 

「ぜったい一戸建て」が6ポイント増加!
「どちらかといえば一戸建て」と合わせて計63%が一戸建て派という結果に。

昨年12月時点の「どちらかといえば集合住宅」派の意識が、一戸建て寄りに変化したようにも見えますね。

さらに年代別で見ると・・・

特に20~30代の若年層に戸建て志向が強いことが見てとれます。
30代に至っては戸建て派が+22ポイントと大幅アップしています!

ワークスタイルの変化、お子さんの教育環境の充実など、働き盛り&子育て世代の家づくり価値観に、コロナ禍は大きな転機となっているのかもしれません。

 

 

新たなニーズは「仕事スペース」「置配ボックス」「風通し」

コロナの拡大前後で、住まいに求める条件も変化しています。

第一位は「仕事専用スペースがほしくなった」25%、第二位「宅配・置配ボックス」24%、第三位「通風に優れた住宅」23%。

コロナ禍で生まれた新しい生活様式「在宅ワーク」「非対面宅配」「換気」と見事に当てはまるニーズです。

条件の変化が「特にない」と答えた方はわずか27%、7割以上で住まいの条件に変化が起こっていることが分かります。

 

また、住宅の広さと駅からの距離、どちらを重視するか尋ねた設問では、「広さ」派が52%と10ポイント増加、「駅距離」派が30%と10ポイント減少。
特に「注文住宅」を検討している人では「広さ」派が61%と、12ポイントも増加しました。

 

 

今は、住宅の買いどきか?

買いどきだと感じるかという設問では、「買いどきだと思う」が49%、「どちらともいえない」が35%、「買いどきだと思わない」が16%という結果になりました。

買いどきだと感じる理由で最も多いのは「いまは、価格・費用がお手頃」39%、昨年度から8ポイント増加しています。

何をもって「買いどき」を感じるかは人それぞれ。

調査対象は首都圏在住の方なので、長野県の家づくりにもそのまま当てはまるわけではないかもしれません。

 

しかし当社でも、コロナ禍を経て家づくりの流れが変わりつつあること、実感として日々感じています。

例えば、県外在住の方からの移住のご相談はこの数ヶ月で目に見えて増えました。

長野県内のある地域では、土地購入の引き合いが多く物件が不足しはじめた、という話も聞きます。

まだまだ不安定な状況のなかですが、県内各地に根差した「生きた情報」をエリアスタッフが熟知しています。どうぞお気軽に、ご相談ください。

 

※調査結果はすべて、株式会社リクルート住まいカンパニー「コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査」プレスリリース より転載させていただきました。 

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