2世代、そして3世代が一つの家で生活する、二世帯住宅。
今回は、そんな二世帯住宅の間取りを決める際に気をつけるべきことや実際の間取り例をご紹介します。
ＩＮＤＥＸ
- 二世帯住宅とは
- 二世帯住宅の最低建坪と相場
- 【二世帯住宅のタイプ別】特徴とメリット・デメリット
- 二世帯住宅の購入に失敗しないポイント
- 二世帯住宅を建てる際の費用相場
- 二世帯住宅を建てる際の補助金はある？
- 二世帯住宅を建てる際の税金について
- まとめ
二世帯住宅とは
二世帯住宅とは、親世代と子世代、それぞれの世帯がひとつの屋根の下で生活する住居のことを指します。
二世帯住宅は、キッチンや浴室といった部屋を二世帯が共同で使うように設計される場合もあれば、プライバシーを守るために、それぞれがキッチンや玄関などを別々にもつ場合などもあり、さまざまなタイプに分類されます。
主なタイプとしては、二世帯が同一の空間で一緒に生活する「完全同居型」、一部の設備や部屋のみを共用で使用する「部分共用型」、親世帯と子世帯、それぞれの居住空間が完全に独立した「完全分離型」の3つにわけることができ、家族の形態や要望によってタイプを選択することができます。
二世帯住宅の最低建坪と相場
二世帯住宅の建坪は「部屋の畳数×1.6~1.8÷2」で求めるのがひとつの目安です。
この計算をもとに最低建坪を計算すると、玄関を共用スペースとしたコンパクトな二世帯住宅を建てる場合、最低建坪として30坪は必要だと考えられます。
もっとゆとりある空間を求めるのであればそれに応じた面積が必要になりますし、共有型の二世帯住宅ではなく分離型にする場合はさらに建坪は大きくなるでしょう。
次に、おおよその相場についてです。
二世帯住宅は、完全同居型、部分共用型、完全分離型の順に建築費用が高くなります。
それぞれのタイプの費用は施工する会社や取り入れる設備のグレードによって変わってきますので、一概にはいえませんが、目安として3000～4000万円台の価格帯になるケースが多いです。
世帯別に二棟を新築するよりは割安に計画することができますが、水回りや玄関を世帯別に設けたいなどの要望次第では金額が大きく変わってきます。
【二世帯住宅のタイプ別】特徴とメリット・デメリット
二世帯住宅は、生活の仕方やライフスタイルに合わせて大きく3つのタイプにわかれています。
ここでは、そんな3つのタイプの特徴についてまとめていきます。
二世帯住宅を建てる際は、それぞれのタイプの特徴やメリットなどを理解したうえで、より自分に合ったものを選択する必要がありますので、ぜひ参考にしてみてください。
完全同居型
通常の一戸建ての住宅に、二世帯が同居するタイプの二世帯住宅です。
この二世帯住宅では、玄関、キッチンやお風呂などの内部設備までのすべてを二世帯で共有します。
完全同居型の二世帯住宅のメリットは、ほかのタイプの二世帯住宅と比較して、建築費用を一番安く抑えることができることです。
さまざまな設備を二世帯のそれぞれが所有する場合、倍のコストがかかりますが、完全共用型であれば設備コストを抑えられるため、建築費用を安価にできます。
さらに、将来的に子世代の一世帯となった場合でも、一世帯住居として住むことができるため、将来的にもメリットのあるタイプです。
デメリットとしては、すべてを共有するタイプですので、プライバシーが確保されにくいことがあげられます。
また、電気や水道、ガスといった公共料金の支払いで、各世帯がどれだけ使用したかがわかりづらいため、料金の負担割合が曖昧になる可能性があります。
部分共用型
玄関を共用とし、階数などで世帯の居住空間を分けるタイプの二世帯住宅です。
この二世帯住宅では、玄関のみを共有スペースとし、お風呂やキッチンなどの設備は各世帯が個々に所有するケースが多いです。
居住空間が世帯ごとで独立しているため、プライバシーも保たれやすくなります。
部分共用型のメリットとしては、一部の生活空間を二世帯で共有するため、近すぎず、遠すぎず、なほどよい距離感を保って生活を送ることができます。
また、玄関からお風呂に至るまですべての設備を独立して持つ完全分離型の二世帯と比較しても、建築費用を安く抑えることができるでしょう。
デメリットとしては、電気や水道、ガスといった公共料金の支払いで、各世帯がどれだけ使用したかがわかりづらいため、料金の負担割合が曖昧になる可能性があります。
また、玄関から内部設備に至るまですべてを分離して設ける完全分離型に比べると、プライバシーの面で確保されづらい点があります。
完全分離型
玄関を二箇所設け、さらに内部の部屋、設備に至るすべてを世帯ごと二つに分離するタイプの二世帯住宅です。各階または、格棟にて、居住空間を世帯ごとに分離します。
このタイプの二世帯住宅のメリットは、なんといってもプライバシーが確保されやすいことでしょう。
玄関から内部設備に至るすべてを各世帯が個々に所有しているため、生活動線も確保され、それぞれの世帯のプライバシーをしっかりと守ることができます。
また、電気、ガス、水道といった公共料金の支払いも、世帯ごとに把握することができるため、料金も明確です。
お子さんのいる家庭では、隣に父母が住んでいることによる安心感も抱くことができます。
また、将来的に親世代が手放した場合でも、半分を賃貸として活用することができるといったメリットがあります。
デメリットとしては、やはりすべての設備をそれぞれが所有することになるため、建築費用がかかってしまうことです。
しかし、各世帯が別の場所で家を個々に所有する場合と比べて、価格を安く抑えられる場合もあります。
二世帯住宅の購入に失敗しないポイント
二世帯住宅の購入を検討する際には、いくつか確認しておくべき注意点が存在します。
ここでは二世代住宅の購入を失敗しないために、いくつか注意点やポイントをご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
プライベート空間を守れるようにする
二世帯住宅では一つ屋根の下に大勢の家族が生活することになるため、家族それぞれのプライバシーが確保されにくくなってしまうという問題があります。
特に玄関やリビング、キッチン、お風呂といった部屋を二世帯が共同で使用する場合は、その分家族間での関わりも増え、自分だけの時間を確保することが難しくなってしまうのが現状です。
二世帯住宅でもプライバシーを大切にしたいという方は、完全分離型や部分共用型の二世帯住宅に住んだり、部屋数を増やすなどの対処をとり、お互いのプライバシーを尊重できるような間取りにしましょう。
イベントに合わせて利用できるようにする
建てるときは子どもが小さくても、いつかは独立し巣立っていくもの。子どもが独立したあとでも、長期休暇や週末に家族で集まる場合の部屋も考えておく必要があります。
反対に、子どもが多い場合は、部屋数を多くしすぎると、子どもが巣立ったあとで持て余してしまうこともありますので、将来設計をよく考慮して間取りを決める必要があります。
生活リズムの違いをよく考慮する
世代の異なる家族が同じ家に住むため、それぞれの生活リズムが異なりトラブルが起きやすくなります。
特に働く世代と老後の生活の二世帯が一緒に住む場合、価値観や生活の時間などで違いが生まれるのは当然のことです。
二世帯住宅に住む場合は、まず家族で生活リズムの違いをよく考慮し、あらかじめ話し合いをおこなっておくことも大切です。
経済的な負担や家事の分担を話し合っておく
一緒に生活するとなれば、お金の問題は重要です。
親世帯、子世帯どちらか一方に負担がかたよらないようにするためにも、あらかじめ、建築費や水道光熱費、食費などの負担割合を話し合っておく必要があります。
また、料理や洗濯、掃除といった、毎日必要となる家事についても、親世帯・子世帯がどのように分担するのか、しっかりと話し合っておきましょう。
バリアフリー対応をする
親世帯が元気なうちに二世帯住宅を建築しても、この先何があるかはわかりません。
トイレや浴室などの空間は、バリアフリー仕様にしておいたほうが、怪我の怖れもなく、これから長く安心して住み続けることができるでしょう。
また、将来的に介護が必要になることもあるため、訪問介護などに対応した間取りを考えるのも大切です。
二世帯住宅を建てる際の費用相場
二世帯住宅は単世帯の住宅に比べて住まう人数が増えるため必要面積が大きくなり、設備も多くなるため建築費用は高くなる傾向にあります。しかし分離の程度により費用は大きく変わるため、タイプ別に相場を見ていきましょう。
完全同居型は単世帯住宅にそれぞれが休む寝室を加えれば良いため一番コストを抑えやすく、平均坪単価約70万円。
次に浴室やキッチン、リビングなど住宅の一部分を共有する場合、平均坪単価約80万円。
そして設備が全て二つずつ必要で面積も大きくなる完全分離型が一番高く、平均坪単価約85万円ほどです。
※あくまで一般的な費用相場のため、建築会社により坪単価は変わります。各建築会社にご相談ください。
それぞれのタイプの費用は施工する会社や間取り、取り入れる設備のグレードによって変わってきますので、一概にはいえません。費用に関しては資金計画と合わせて、早い段階で建築会社に相談するとスムーズに家づくりが進みます。
二世帯住宅を建てる際の補助金はある？
住宅を建築するためには大きな資金が必要となりますが、それだけ経済を回す効果も高いため、国や県が補助金事業を行っている場合が多いです。ただ、補助金をもらうためには条件を満たす必要があるため、建築する際には事前に調べたり建築会社に確認したりしておきましょう。
現在二世帯住宅建築の際に使える補助金は以下の通りです。
地域型グリーン住宅化事業
地域型住宅グリーン化事業とは、地域における省エネ性能や耐久性等に優れた木造住宅の普及、また三世代同居を支援する国の補助金です。助成金額は住宅の性能により90万円～150万円ですが、二世帯住宅の場合は30万円が加算されます。
ただし、長期優良住宅などの高性能住宅かつ、中小工務店（概ね年間供給棟数50棟未満）で建てる場合に限ります。
【参照】https://chiiki-grn.kennetserve.jp/
こどもみらい住宅支援事業
こちらは単世帯住宅、二世帯住宅にかかわらず新築またはリフォームする方に向けての国の補助金で、子育て世帯や若者夫婦世帯の質の高い住宅取得を支援する事業です。18歳未満の子を持つ、または夫婦どちらかが39歳以下の取得者が対象で、補助金額は住宅の性能により60万円～100万円です。
ただし、事前に登録した事業者と2023年3月31日までに工事請負契約し、交付申請する必要があります。
【参照】https://kodomo-mirai.mlit.go.jp/
※こどもみらい住宅支援事業は、2022年11月28日をもって補助金申請額が予算上限に達したため、交付申請および交付申請の予約の受付を終了しています。詳細は上記URLよりご確認ください。
信州健康ゼロエネ住宅助成金
長野県では高い断熱性能を有し、県産木材を活用した住宅を自己の居住目的で新築する場合に、50～150万円を助成しています。こちらも単世帯・二世帯住宅関係なく新築する場合に助成されるため、確認しておきましょう。
【参照】https://www.pref.nagano.lg.jp/kenchiku/kenkozeroene/joseikin.html
いずれも対象年度により条件が異なったり、上限予算に達すると助成金が受けられないこともあるため、最新の情報は各助成金のHPをご確認ください。
二世帯住宅を建てる際の税金について
二世帯住宅を建築する際には、住宅ローンを組む方法の他にご両親からの資金援助がある場合も多いですよね。
一般的に、金品を贈与されると基礎控除額の110万円を超える金額に対して贈与税がかかります。しかし、両親や祖父母などの直系尊属から住宅取得のための資金援助を受けるのであれば一定の金額が非課税となる場合があります。
具体的には耐震性や断熱性の高い省エネ等住宅の場合1,000万円、それ以外の住宅の場合には500万円までが非課税です。
条件として、新築した住宅の床面積が40㎡以上240㎡以下で、かつ、その家屋の床面積の2分の1以上に相当する部分が（贈与を受ける）子世帯の居住スペースであること。贈与を受ける子の合計所得金額が2,000万円以下であること等があります。配偶者の両親からの贈与は適応にならないので注意が必要です。
詳しい条件等は国税庁のホームページで確認してみてくださいね。
【参考】https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4508.htm
まとめ
二世帯住宅は家族をいつでも近くに感じることができ、安心して住むことができる家です。
二世帯住宅をご検討の方は、ぜひ今回ご紹介した間取りを参考にしてみてはいかがでしょうか？
また、二世帯住宅を長野県で建てたいとお考えの方は、ぜひ私たちフォレストコーポレーションにお問い合わせください。信州の自然を感じながら過ごせる二世帯住宅を、ご家族に合わせてご提案いたします。完全自由設計のため、ご家族のご要望にあわせた素敵な住まいをご提案いたします。気になる方は、お気軽にご相談ください。